2003年3月頃中国広東省で流行した新種のコロナウイルスによるSARS。1997年香港で鳥から人への初感染例が報告され2005〜2006年に東南アジアで猛威を振るった高病原性鳥インフルエンザ。2009年4月メキシコでの流行に端を発した豚由来の新型インフルエンザ。自然発生によるウイルスの突然変異で高々12年の間に人類への新感染症が３種も発生するものだろうか？

　近年の遺伝子工学の技術革新は目覚ましく、タミフル開発に携わったオーストラリアの科学者エードリアン・ギブズ氏などは新型インフルエンザウイルスの人為説を唱えている。またその一方で、米国のバクスター社は新型インフルエンザが大流行する1年前の2008年8月28日に既に新型インフルエンザのワクチン製造の特許を申請している。

　Baxter法という有名な熱傷の輸液法があるが、バクスター社は1931年に輸液メーカーとして創業、戦争の度に成長して来た医療機器・製薬・バイオテクノロジーの国際的大企業で、薬害エイズで問題となった非加熱血液製剤の輸出にも関わっている。2009年2月27日付のカナダのTORONTO SUN紙が「バクスター社がヨーロッパの研究室用に輸出した季節性インフルエンザウイルスの中に生きた鳥インフルエンザのウイルスが混入していた。」と報じていたが通常の研究ではあってはならないミスである。穿った見方をすれば「低毒性だが人から人への伝染性の高い季節性インフルエンザウイルスと強毒性だが人から人への伝染性の低い鳥インフルエンザウイルスを一緒に培養する事により、強毒性で人から人への伝染性が高い新型インフルエンザウイルスを創ろうとしている」と考えられなくもない。

　エボラ出血熱などもそうだが、致死率が高過ぎると局所で燃え尽きてパンデミックにならない。感染者が宿主としてある程度動き回れないとパンデミックにならずワクチンが売れない。鳥インフルエンザやSARSはやや毒性が強すぎてパンデミックになり難い。その点、致死率0.3〜0.5％の豚インフルエンザなら季節性インフルエンザの致死率0.1％よりも少し高く、且つ宿主もある程度活動可能でワクチン販売には最適である。

　WHOは2009年5月14日にわざわざ新型インフルエンザウイルスの起源について「自然発生したものであり、研究施設に由来するもではない」と人為説を否定するコメントを発表し、６月に早々とパンデミック宣言し、2009年9月25日に耐性ウイルスを産むことを理由にタミフルの予防投与を控える勧告を出しているが、WHOのワクチン政策に関する諮問委員会にはバクスター、ノバルティス、グラクソスミスクライン、サノフィパスツール各社の役員が参加している。

　細胞培養法によるワクチン製造の特許を取ったバクスターやその特許を買ったノバルティスはワクチンを売りたいのだろうが、この細胞培養法というワクチン製造方法は生産効率は高いが、製造に使用される細胞に癌原性はないものの、腫瘍原性があるとされ、使用には慎重を期すべきという専門家の意見もある。なるべく国産のワクチンを使用し、海外のワクチンを使用しない政策を採っている厚生労働省はかなりの情報を持っていると思われるが、米国CNNはブッシュ政権時代の「元米国国防長官ラムズフェルド氏がタミフルで大儲け」という報道をしている。同氏はタミフルの特許を所有する米国のバイオ関連企業ギリアド社の会長を1997年からブッシュ政権入閣の2001年まで務め、現在でも大株主だそうだ。「タミフルよりワクチンを」という流れはブッシュ政権からオバマ政権に変わった影響があるのかもしれない。

　日本のマスメディアはラムズフェルド氏とタミフルの関係はもとより、バクスター社が季節性インフルエンザウイルスの中に生きた鳥インフルエンザウイルスが混入したものを輸出していた事も、同社が新型インフルエンザ流行の１年前に既にそのワクチン製造の特許を申請していた事も、同社が特許を取った細胞培養法によるワクチンの安全性に疑念がある事も肝心な事は何も報道していない。日本のマスメディアが出来るのは自国の医者・政治家・役人叩きと中国・韓国のご機嫌伺いだけである。